日本人対象「魚食が多い人は全死因での死亡リスクが低い」 メタアナリシスで初報告

2026年10月26日

　株式会社ニッスイ(代表取締役 社長執行役員 CEO 田中 輝、東京都港区)は、国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所(理事長 中村 祐輔、大阪府茨木市)の国立健康・栄養研究所(所長 瀧本 秀美、大阪府摂津市)と共同で、魚食習慣と健康との関係について研究を続けてきました。その結果、日本人でも「魚食が多い人は全死因での死亡リスクが低い」ことがメタアナリシス(※)で初めて明らかになりました。
　なお、この研究成果は2026年10月23日発行の「European Journal of Clinical Nutrition」電子版に掲載されています。
(国立健康・栄養研究所：国民の健康や栄養・食生活に関する調査・研究を担う国の研究機関)

食用魚介類の1人1年当たり消費量の変化（純食料ベース）※令和６年度水産白書より

　日本人1人当たりが1年間で消費する魚介類の量は、2001年度の40.2㎏をピークに減少を続けていて、2023年度にはピーク時の半分ほどにまで落ち込んでいます。魚食離れの背景には、他の食材に比べて調理に手間がかかるイメージや、魚を食べない習慣が親の世代から子の世代に引き継がれていることなどがあるとされています。

　その中で当社では、魚食習慣が日本人の健康維持にもたらす効果を科学的に証明し、生活者のみなさまの健康的な食生活の実現に役立てることを目指し、研究に着手しました。海外では魚食習慣がもたらす健康効果について、すでに多くの知見が蓄積されています。一方で、魚を日常的に多く摂取する日本人のみを対象とした検証は十分ではなく、魚食習慣と死亡リスクとの関連についての研究は限られていました。
　今回の研究では、より信頼性を高めるために２つの研究手法を組み合わせました。具体的には、過去に発表された学術論文を網羅的に収集・評価(=システマティックレビュー)したうえで、得られた結果を統合・解析するメタアナリシスという手法を実施しました。

　最終的に、18歳以上の日本人を対象とした16研究をシステマティックレビューの対象とし、このうち9研究のデータを用いてメタアナリシスを行いました。その結果、魚摂取量が「最も多いグループ」と「最も少ないグループ」を比べた場合、「最も多いグループ」の死因を問わない全死因の死亡リスクが6％低く、心血管疾患による死亡リスクが15％低いことが判明しました。

　今後は、日本人にとって「魚をどれくらい食べれば健康に良いのか？」という健康維持のための魚食の目安量を科学的に示すことを目指して研究を続けていきます。 当社グループでは、さまざまな食の可能性を追求・創造する研究開発に力を入れています。今後も水産物をはじめとした食品に関する研究を積極的に行い、人々の健やかな生活やサステナブルな未来を実現する新しい"食"をお届けしていきます。

以　上